経営課題の解決策が見えない
個別の対処方法は、もはや限界
各課題に共通する根本的な原因とは？
「様々な課題の解決策が、どれもうまくいかない」ということはありませんか？
そのような場合、各課題の根本的な原因を辿っていくと
いずれも、そもそも「企業の目指すべき姿」（弊社では「企業ブランド理念」と呼びます）が適切に言語化されていない」という事が、大多数を占めます。
例えば
・経営理念はあるがお飾り状態
・企業目線であり、顧客が共感やメリットを感じない
などといったケースがあり、その結果、
・理念を実行に落とし込めず、社員が自分ごと化出来ない
・部署ごとの活動やサービス・商品などは、目的や意図が 不明確でバラバラ
となってしまいます。
特に日本は高度経済成長期以降、「商品ブランド中心に成長してきた」という背景も根強く影響しているでしょう。
しかし、これからの時代は、「どの企業の商品を買うか？」「その企業は社会にとってどんな存在か？」といった視点が重要視されていきます。
課題を解決し
成長に反転する法則とは？
企業ブランド理念を磨くことが
すべてのスタート
経営理念は、基本は不変で長期的なものです。
しかし時代の変化は益々加速します。
よってブランド理念を
・中期的で時代に適応し、且つ本質的
（潮流ｘ本質→不易流行）
・顧客や社員が価値を感じられ
・実行に落とし込みやすい
といった次元まで磨くことで、これを軸に成長をドライブさせていきます。
ブランド価値が世界トップグループのアップルやアマゾン、コカ・コーラなどは、このブランド理念に基づき一貫した行動をとっています。
この”本来のブランディング”の法則を徹底していることが、圧倒的な成長の最大のポイントです。
また元P&GのCMOであるジムステンゲルは、10年におよぶ調査結果「高次なブランド理念をかかげる企業が、そうでない企業の4倍成長した」ことから、その著書で「高次なブランド理念は究極の成長エンジン」と述べています。
そして実は、世界で圧倒的な長寿企業大国である日本も、その法則（不易流行、理念一丸）は同様です。
自社の真の価値を
発見し、ドライブさせる
専門家視点・社外の客観的視点（≒顧客視点）を活かす
「自分のことは、自分が一番分からない。」
これは企業にも言えることです。
また、この本来のブランディングは、専門性が高く、社外の客観的視点（≒顧客視点）を活かすことが有効です。
逆に言えば社内だけで実施するには、かなり難易度が高くなります。
社内では当たり前のことが、社外から見ると高い価値があったり、その逆だったり。こういったことはよくあるケースで、社内では気づけません。
＊あるコンサルティング会社が、2025年1月に発表した調査結果によると、『53.3%の企業がブランディング戦略は「未策定」』『策定している企業の中で、39.2%が何らかの形で遅れが生じている』とのことでした。
また、企業の構造は「理念→戦略→戦術」となっており、企業はこれを一貫して実行する必要があるため、Brand ideaLは、この構造順にずっと伴走いたします。
そして、企業（社長／CEO）の想いを「ｘ専門家視点ｘ客観的視点（≒顧客視点）」でブランド価値に変え、これを軸に戦略・戦術を一貫させ、ブレない実行を支援することで、組織成長をドライブさせる、いわば、
"社外CBO（Chief Branding Officer）"的な役割を担います。
潮流ｘ本質（不易流行）のブランド理念を探求し
戦略・戦術を一貫させ
ブレない実行を支援する
＜ブランド理念コンサルティング＞
理念を磨き、成長に導く。